しかし、討ち入りには最大の関門があった。それは、仇である吉良邸の警備の厳重さである。吉良は当時「高家」という、最高の権威にあった。江戸幕府に特別に取り立てられていた吉良家は、数々の大名の中でも珍しく、屋敷が江戸城郭内にあったのである。
なぜ、吉良邸は絶妙なタイミングで、わざわざ江戸城郭内から移転したのでしょうか？吉良邸が移った先の本所はまさに「さあ討ち入ってくれ」と言わんばかりの立地です。これは、歴史学者にとって最大の謎でした。
実は、「忠臣蔵」の物語には、赤穂浪士の討ち入りを操った、ある黒幕がいたのです・・・
「忠臣蔵」に隠された不可解な謎
『事実を元に日本経済の真実を暴く』
三橋貴明は、事実やデータにもとづく分析に定評があります。 かつて日本が輸出依存国だと言われていた頃、数値を根拠に「日本は内需中心の国だ」ということを証明。それによって経済産業省も「日本は輸出依存国ではない」という発表を行いました。 事実やデータをもとにした分析は、経済の知識がない素人が聞いてもわかりやすく人気があることから、三橋貴明への出版の依頼は止むことがありません。 一般の著者が、年に1冊本を出せばいいところ、三橋貴明は毎年10冊近い執筆を続けてきました。（合計100冊を超えています） その手腕は政府も認めていて、与党幹部へのレクチャーを行うこともあります。
経世論研究所所長
三橋貴明
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通常価格39800円(税抜)
予約販売価格15,800円(税抜)
合計：約１８０分
安心の３０日間返金保証
ビデオはダウンロード可能
※講座のお届けは１０月初旬を予定
※書き起こしレポートのお届けは１０月初旬を予定
※期間限定価格は９/２８(土)まで
日本経済のカラクリ第五弾
「経済成長のカラクリ」
申込み特典
講座の書き起こしレポート
・本講義「経済成長のカラクリ」約１８０分
・講座の書き起こしレポート PDF形式
日本は過去、20年間以上も長きに渡り、デフレーションという病に苦しめられてきました。結果、1996年からほとんど経済成長していないという恐るべき事態を招いています。「日本は成熟国だから成長しなくて当たり前じゃないか」という意見もあります。しかし、先進国の代表であるアメリカ・イギリスは順調に成長しています。また、欧州の劣等生であるフランス・イタリア・ドイツですら、40%以上成長しています。「成熟国だから成長できない」わけではなく、単に「経済を成長させることに失敗」してきたのです。結果、国民はどんどんと貧しくなり、明日への希望を失いつつあります。
「日本経済のカラクリ」とは何か？
そして今なら特典として、「GHQが消した日本の英雄 - 乃木稀典」をお楽しみ頂けます。通常は非売品ですので、ご購入して頂くことはできません。しかし、今だけ特別に、歴史講座「幕末・明治維新・日清日露戦争」をご購入頂いた方に差し上げます。合計１時間４３分の動画となっており、その気になる内容は...
今だけの特典付き
講義１ 「近代日本の夜明けと乃木希典」
講義２ 「西郷隆盛 vs. 乃木稀典」
講義３ 「放蕩・ドイツ留学・日清戦争」
講義４ 「日露戦争」
講義５ 「武士道・水師営・学習院」
講義６ 「自刃の真相」
講義７ 「乃木将軍の世界的名声」
講義８ 「乃木夫妻の殉死」
さらに吉良邸の呉服橋門から八丁堀にかけては町奉行の与力、同心の住居屋敷が展開。その数は幕末には約7000人余りと言われ、治安警備関係者の根城となっていた。
赤穂浪士がいくら事前に準備しても、江戸城郭内の吉良邸への討ち入りなど決してできない。それは幕府警備機構の面目にかけて許されない。
そんなとき、江戸から信じられないニュースが舞い込んだ。なんと吉良邸が隅田川を越えた倉庫街の本所へ“偶然”移転したというのである。倉庫街はいつの時代も薄暗くて人目がない。赤穂浪士にとってまさに絶好のタイミングであった。
1703年7月、浅野内匠頭の切腹から耐え忍ぶこと1年半。ついに大石内蔵助は京都の円山会議で吉良討ち入りを宣した。その後、9月から10月にかけ47名の浪士たちは三々五々、江戸に潜入。
そして1703年12月14日未明、赤穂浪士たちは吉良邸に討ち入り、ついに吉良上野介の首を取った・・・
川筋では必ず優劣関係が形成されていきます。最も一般的で根強い優劣は、その川に先に住み着いたものの優先権でした。後から入り込んできた者は必ず劣位になります。優位の者は川の水を優先的に使い、洪水を受けないように対策を打つ。劣位の者は、取水したり治水工事をしたりするにも、優位者の了解がなければできない。優位な者はさらに豊かになり格差は広がっていく。この優劣関係は何十年間、何百年間も覆ることはありません。
矢作川を巡る争い
・・・実は彼らの一族こそが、忠臣蔵の黒幕の正体です。劣位者として虐げられてきた彼らには、吉良家を潰したいと思う十分な動機がありました・・・
これは吉良家を潰したい、かの一族にとっては千載一遇のチャンスでした。件の黒幕はこの期を捉え、赤穂浪士を手助けして利用することにしたのです・・・。
彼らが仕組んだこと。それは、、、吉良邸の本所への移転でした。「筆頭の高家」とされている吉良邸移転を可能にするほどの権力者、、、そう、その正体こそが「徳川幕府」だったのです。
「忠臣蔵」の黒幕の正体
ところが、途方も無いことがこの矢作川で起こってしまいました。矢作川の劣位者だった徳川家康が天下を取ってしまったのです。これで吉良家を潰せる、長年の雪辱を晴らせる。徳川家一族はそう思ったことでしょう。しかし、家康はそうしませんでした。
圧倒的な強者になった家康は吉良家を完全に潰したくてもできませんでした。逆に家康は吉良家を「筆頭の高家」として特別な職で処遇しています。一体どういうことなのでしょうか・・・？
1600年、関ヶ原の戦いで徳川家康は天下を取りました。ただしいくら武力で天下を抑えても朝廷の意がなければ征夷大将軍に任命されません。朝廷の意をどうやって引き出していくのか。その朝廷の意を引き出すことが家康にとって最重要事項となりました。・・・その朝廷に何百年も仕え、近しくしていた武家一族がいました。それこそが吉良家です。その吉良家が朝廷と徳川家の仲介をし、家康の望みを実現していくことになったのです。
他の大名にとっては、吉良家は単なる名家で敬意を払っていればいいだけの存在でした。ところが、徳川家にとって吉良家は単に名家なだけではありませんでした。徳川家は、徳川家存続のために吉良家を必要としてしまったのです。江戸城内で、吉良家は朝廷の権威に寄り添う優位者となったのでした。
圧倒的な権力者になった徳川家は、吉良家に屈折した感情を抱くことになりました。矢作川での長年の劣等意識がそのまま江戸城に持ち込まれたのです。しかも、将軍が変わるたびに毎回吉良家が朝廷との仲介をしていました。権威の吉良家と権力の徳川家との厄介で複雑な関係は、２代将軍の秀忠、３代家光、４代家綱、５代綱吉と１００年間も続いていきました。
そんなとき、赤穂浪士に不穏な動きがあるというニュースが徳川幕府にもたらされました。
「徳川幕府、いや徳川家にとって千載一遇のチャンスが巡ってきた。これを最大限に利用してあの吉良家を抹殺する。浅野が悪いのか、吉良が悪いのかはどうでも良い。ともかくあの矢作川で舐めてきた辛酸、江戸城内での100年間の屈辱を晴らす。もう二度と徳川家より上に立つ武家の存在を許さない。」
吉良を討つという赤穂浪士への見えざる支援は当然の方針となりました。吉良邸の移転です。これまで手の出せなかった吉良家を白昼堂々と潰す口実を徳川幕府は手に入れたのでした・・・
矢作川の屈辱と江戸時代屈折の100年
赤穂浪士四十七士は吉良家討ち入りを果たした後、幕府により切腹を命ぜられ、遺体は東京・高輪の泉岳寺に葬られました。現在でも赤穂浪士の墓があり、祀られています。・・・その泉岳寺こそ、徳川家康が創立した江戸で唯一の寺なのです。
「四十七士の討ち入りは、幕府の威信を損ない、天下の平穏を乱した。そのため、彼らは取り調べの後、全員切腹させられ、その日のうちに埋葬された。当時、四十七士は間違いなく重大な犯罪者たちであった。」
世間の通説ではそのようになっています。しかし、その犯罪者が埋葬された寺こそが、家康が創立した寺だったのです。これは徳川幕府の積極的な同意があった何よりの証拠です。でなければわざわざ狭い泉岳寺に四十七士がまとまって埋葬されることなど考えられないでしょう・・・
赤穂浪士の遺体が眠る泉岳寺の真実
講義５「お金のプール論」という大嘘〜本当に国民の資産が国債の財源なのか？
講義６「クラウディングアウト」という詐欺〜本当に金融政策でインフレ率を制御できるのか？
講義４ 教科書が教えない「お金」の正体〜「銀行預金」がわかれば「国債破綻」の嘘がわかる？
講義１０「日銀当座預金」５つの役割〜国民が決して持つことのない謎のお金の正体
講義１１「ケインズ系」VS「新古典派」〜間違っているのはどっち？
講義９「MMT」の起源〜ケインズ、シュンペーター、ラーナー...知の巨人たちが生み出した王道経済学
講義１３「ハイプレッシャーエコノミー」〜日本が高度経済成長を達成した本当の理由
講義１４「MMT」と「日本の分岐点」〜失われた30年か、それとも第三次高度経済成長か
講義１２「ブキャナン」の狂った経済思想〜性悪説に根付いた財政民主主義の否定
なぜ「日本経済のカラクリ」を売るのか？
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2分でキャンセル可
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第２章
MMTと相容れぬ「お金のプール論」
リフレ派や経済学者の間違った思い込みが日本を死に至らしめる
MMTが暴いた「経済成長のカラクリ」
「財政赤字が成長の源」180度変わる経済常識
第３章
「日本国家の勝算」
MMTによる主流派経済学の打破と少子高齢国家の生存戦略
第４章
このような講座を売ると、少なからず「商売なのか」と言われる事があります。答えはもちろん商売です。と言うよりもあえて「ビジネスにしています」なぜか？理由は簡単です。どのような事も慈善活動では社会に大きなインパクトを与える事はできないからです。いま社会を動かしているのは明らかに経済であり、つまり主体は商売、ビジネスです。
『慈善活動では何も変わりません』
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「日本経済のカラクリ第五弾『経済成長のカラクリ』〜日本を救うMMT VS 日本を滅ぼす主流派経済学 経済のパラダイムが変わる時」を受講いただくには、通常、39,800円（税別）の受講料を頂いています。ですが、講座の配信が１０月初旬以降になることと、いつも私たちの活動を応援してくれるあなたに感謝の意味も込めて、特別におよそ60%OFFの15,800円（税別）でお申込みいただけます。
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ある意味、このような講座を学ばずにいたほうが、日本の悲惨な状況を知ることがないので、心穏やかに暮らせるかもしれません。その方が幸せだ、という考え方の人もいるでしょう。
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世の中で起きていること、その本質までをしっかりと理解し、自らが取るべき選択、先人たちに恥じぬ行動をとっていきたいと思っている...そんな方ではないでしょうか？
ぜひ、「経済成長のカラクリ〜日本を救うMMT VS 日本を滅ぼす主流派経済学 経済のパラダイムが変わる時」を学び、今の日本への処方箋を、私たちと一緒に考えていきましょう。
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なぜ日本は経済成長することができていないか？それは、経済に関するウソ・欺瞞が溢れており、誤った経済政策ばかりを行っているからです。「国の借金で破綻する」「公共投資のやり過ぎで破綻する」「消費増税しなければ破綻する」「少子高齢化で成長できない」...これらは、日本に蔓延るウソ・欺瞞のほんの一部です。実際、事実・データを分析すると、上記のウソが間違っていることは明らかですし、これらのウソを元にした政策は、経済に深刻なダメージを与え続けてきました。三橋貴明はこれらの真実を書籍・講演・各種メディアへの出演を通じて伝え、警鐘を鳴らし続けてきました。
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常に警鐘を鳴らし続けてきた三橋貴明...
そのおかげもあり、日本に正しい経済の知識が浸透しつつあります。しかし、ウソ・欺瞞を垂れ流し続ける財務省やマスコミの力は強く、いまだ日本経済を回復させることができていません。このままでは、先人たちが守り抜いてきた豊かな日本を、私たちの世代で終わらせてしまいかねません。そこで、この長きにわたる戦いに終止符を打つべく、日本を衰退させるウソ・欺瞞を根本から打破するため新たな講座を制作することにしました...。それが、『日本経済のカラクリ』シリーズです。
日本を衰退させるウソ、欺瞞を全て打破する...
それに、何年間も三橋貴明が言論活動を続けてこれたのも、やはりビジネスのおかげです。メディアへの出演、書籍の出版、全国各地での講演などで活動資金を得ることができたからこそ、ずっと言論活動を継続できています。いくら「日本のため」という志があったところで、資金がなければどうすることもできません。
私たちは、講座を売ることによって、三橋貴明の言論活動を支援し、一人でも多くの国民に正しい知識を届けるという信念のもと活動しています。
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「財政破綻」「国債破綻」
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誰が何のために「消費増税」を推し進めるのか？
忍び寄るグローバリストの魔の手
講義７「お金のプール論」という大嘘〜本当に国民の資産が国債の財源なのか？
「教科書で教えられる経済学が
すべて完全に間違っている
としたらどうしますか？」
実はウソだらけのトンデモ学問が、日本の経済政策を狂わせていた？
財務省や有名大学経済学者が絶対に知られたくない不都合な真実
もしあなたが、
「なぜ、超エリートであるはずの財務官僚が日本経済をよくできないのか？」
「なぜ、東大、慶応などの経済学者ですら正しい経済政策を提案できないのか？」
「なぜ、政府が本腰を入れて行ったアベノミクスですら失敗に終わったのか？」
というような疑問を持っているとしたら、このまま続きを読んでください…
なぜ、私たちよりはるかに頭の良いであろうこの国のトップたちが、日本経済にダメージを与えるような政策ばかりを押し通すのか？
彼らに国を任せれば任せるほど、日本は衰退していきます。ふつうだったら「何かがオカシイのでは？」と疑い事態を改善させていくはずですが、そうはなりません。
むしろ、もっと状況を悪くするような「消費増税」などが断行されています。このままでは日本経済の息の根が止まるのも時間の問題でしょう。実際、本来盛り上がるはずの増税前駆け込み消費すら見られぬほど、国民の懐は冷え切っています。でも、そんなことはつゆ知らず。すでに一部の官僚などが「消費税を20%まで上げろ！」などと主張し、それに向けて動き出しているという情報もあります。
…ハタから見れば狂っているとも言えるこの状況。
でも、実は、このような状況は特に珍しいことではないのです。
いくら優秀な頭脳を持っていても、大きな過ちを犯し続けることは普通にあります。
そのカラクリを紐解くのに、ぴったりな実話をご紹介します...
19世紀のウィーン総合病院。この第一産科では、出産した母親の約20％が死亡していました。出産後、すぐに熱を出して死んでしまうという妙な病気が流行っていたのです。
しかし、同じ病院の第二産科では、分娩時死亡率はたったの2%。なぜこれほどの差がつくのか？医師のセンメルヴェイスが原因を究明していくと、どうやら第一産科の医者の手が汚染されているのではないか？という仮説に達しました。
そこで、センメルヴェイスは、医師の手を消毒するよう指示を出しました。すると案の定、第一産科での分娩死亡率は、第二産科の死亡率の2%にまで下がったのです！
この結果を見る限り、医師の手が汚染されていて、それが原因で母親が死んでいたことは明らか。センメルヴェイスの大発見のおかげで、医師の手洗いが定着し、死亡率も大きく下がって、めでたしめでたし…とは残念ながらならなかったのです。
なんと医師たちはセンメルヴェイスを病院から追放したのです。なぜか？
もし、センメルヴェイスの言うことを認めてしまえば、今まで自分たちが妊婦を殺していたということになります。医師たちはそれを認めることができなかったのです。そして、センメルヴェイスを追放した後は、また手洗いをせずに手術に挑みました。もちろん、死亡率は元通りの20%まで上がってしまいました。
しかし、当時はまだ「お産は死亡率が高い危険なもの」と認識されており、母親が死亡するのは医師の責任ではない、仕方がないものだという概念が覆ることはありませんでした。
のちに多くの母親の命が奪われたことは言うまでもありません。
…
それからしばらく経ち、パスツールが「細菌」の存在を発見しました。やはり、センメルヴェイスの主張は正しかったのです。汚染された医師たちの手から母親に菌が移り、それが原因で産褥熱（さんじょくねつ）という恐ろしい病気を引き起こしていました。
もしあの時、センメルヴェイスの指摘を受けた医師たちが、素直に自分たちの誤りを認めていたら...
もっと多くの母親の命が救われていたはずでしょう。
不思議に思いませんか？
なぜウィーン総合病院で多くの母親たちが死んだのか？
では、もしこのまま彼らにMMTを潰されてしまったら？
「失われた20年」を引き起こした「緊縮財政」が、この先何十年も続いていくことになるでしょう。
センメルヴェイスを追放した医師たちのように、自ら過ちを重ね続け国民に多大な被害を与え続けることになります。
「財政破綻の危機があるから」という間違った認識のもと、、
・自然災害大国なのに、必要不可欠なインフラすら整えられず...
・隣にウイグルやチベットを侵略している中国共産党がいるのに、最低限の国防すら整えず...
・賃金が安いからと言って外国人をどんどんと受け入れ、日本が日本人のための国ではなくなる…
・命を救うための医療や必要な介護費すら削られる…
・技術投資や科学研究費も削られ、日本が技術後進国と化す…
そんな事態が、今よりもさらに深刻化することでしょう。
そうなってしまえば、私たちの子供や孫の世代はどうなってしまうでしょうか？先人たちが命がけで私たちに引き継いでくれた、豊かで美しかった日本を生きることはできるのでしょうか？おそらく、できないでしょう。
しかし、もしここでMMTのような真っ当な理論が受け入れられたとしたら、、真に国民の生活を豊かにする経済政策が実行されることでしょう。世界でただ1人停滞していた日本が、もう一度経済成長を遂げることにもつながるはずです。
そのためには、まずあなたのような勉強熱心な方に、真に正しい情報を知っていただき、そこから一人でも多くの国民に、こうした情報を届けるべきだと私たちは考えました。
そこで日本随一の経済の専門家、三橋貴明先生に協力を仰ぎ、特別な講座を制作しました...
それが、「日本経済のカラクリ第五弾 経済成長のカラクリ〜日本を救うMMT VS 日本を滅ぼす主流派経済学 経済のパラダイムが変わる時」です。
・なぜ日本経済は20年以上に渡り衰退してきたのか？その真因とは？
・急遽、脚光を浴びたMMTとは何か？本当に日本経済を救う理論なのか？
・主流派経済学はどこが間違っていて、なぜ実体経済を痛めつけてしまうのか？
などなど…
教科書で教えられている経済学と180度異なる真実の経済学をあなたにお伝えしていきます…
第１章
検証「失われた20年の真因」
ひと目で分かる失敗の本質と日本を救うMMTの到来
講義１「中国15倍、韓国2.7倍、アメリカ2.5倍」〜日本のGDPだけが22年間横ばいという真実
講義２「政府支出で読み解くGDP成長のカラクリ」〜経済を成長させるシンプルな法則、そして日本が未だ先進国と呼ばれる真の理由
講義３希望の光「MMT」〜世界に衝撃を与えた正しい経済学とその３つの特徴
講義８「リフレ派」の失敗〜なぜ360兆円以上のお金を発行しても、インフレ率は上がらなかったのか？
今、経済学のパラダイムが変わらなければ、
この先数十年、国民は豊かになることはできない？
講座へ申し込んだ方への限定プレゼント
テキスト講座
「経済成長のカラクリ」
PDF形式
※１０月初旬以降お届け予定
さらに今回、講座へお申込み頂いた方には、講座の書き起こしレポートを無料でプレゼントします。
本講座は映像講義ですが、その全てをテキストに書き起こしたPDF形式のレポートをプレゼントします。
映像と合わせてこちらの書き起こしレポートで学ぶことで、効率よく学習することができます。
検証「失われた20年の真因」
ひと目で分かる失敗の本質と日本を救うMMTの到来
MMTと相容れぬ「お金のプール論」
リフレ派や経済学者の間違った思い込みが日本を死に至らしめる
MMTが暴いた経済成長のカラクリ
「財政赤字が成長の源」180度変わる経済常識
「日本国家の勝算」
MMTによる主流派経済学の打破と少子高齢国家の生存戦略
経済学の父 アダム・スミスも、ノーベル経済学賞受賞のミルトン・フリードマンも犯した罪
この話は、ウィーン総合病院だけの話にとどまりません。
「自らの過ち」を認めず、事実や真実を受け入れないというケースは、世の中にごまんとあります。それが原因で、人の命を奪うことも珍しくありません。
その代表例が、今の日本の経済政策です。この国のトップたちは「緊縮財政」こそが正しいと信じ込み、それを継続しました。そのせいで、実際に何万もの人が亡くなってしまったのは、あなたもご存知の通りだと思います。
しかし、彼らがそれを認めることは決してないでしょう。センメルヴェイスの周りにいた医師たちと同じく、「自分のせいで人が死んだ」などとは認めたくないからです。
「少子高齢化で先細りだからしょうがない...」
「民間の頑張りが足りないからしょうがない...」
「財政破綻の危機があるからしょうがない...」
さまざまなウソ方便を使って、のらりくらりと自分たちへの責任追及を避けてきました。
人間は自らの過ちを認められない？
主流派経済学もまたウィーンの医師たちと同じ過ちを重ねている